夢を形に!植松みつお

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【朝日新聞は廃刊!】 百田尚樹氏が、朝日新聞の本質を喝破!そろそろ、時代に適合した「メディア犯罪取締法」のようなものが必要だ。

2014.09.24 (Wed)
 朝日新聞は、今、大変な経営の危機的状況にあり、ライバル紙のみならず、週刊誌、月刊雑誌、などのメディア媒体から総攻撃を食らっている。この現象は、これまでの「嘘」が露呈されてきただけであって、その闇はもっともっと深く、暗く、どす黒いものがあり、ここを明らかにしないと、終わらない。
 そして、朝日新聞の公称発行部数は760万部と言われているが、購読を取りやめる良識ある市民の方々が増え、実質は200万部あるかどうかわからないような状況になってきている。そして、新聞の収益の柱でもある広告媒体収入も激減しており、もはや赤字は必達の状況だ。
 これまで朝日新聞による「虚偽報道」や「ねつ造報道」が露見され、ネットだけで漂っていた情報がやっと日の目を浴び、保守系論陣の言っていたことの事実がやっと「事実」として取り上げられるようになってきたことが大きいと言えるでしょう。こうしたなかで、「永遠のゼロ」でも有名な作家・百田尚樹氏が九州「正論」懇話会で、朝日新聞の本質を喝破され、ニセのクォリティー紙の仮面が取れ、朝日新聞はもう二進も三進も行かない状況となってきています。

百田尚樹氏「朝日は日本人をおとしめる」 九州「正論」懇話会(☜クリック)産経ニュースより 2014.9.20

 9月20日、福岡市中央区のホテルニューオータニ博多で開かれた九州「正論」懇話会の第114回講演会で、会場には700人以上を集め、NHK経営委員であり、作家の百田尚樹氏が「日本の誇り」と題して講演し、東京電力福島第1原発所長だった吉田昌郎氏(昨年7月死去)の「吉田調書」や慰安婦をめぐる朝日新聞の虚報を批判した。

 百田氏は、吉田調書をめぐり、朝日新聞の木村伊量(ただかず)社長が記事の誤りを認めて撤回した記者会見について、「『検証した結果、誤っていた』という説明は大嘘で、政府が吉田調書の公開に踏み切らなければ、絶対に黙っていた。公開されたら嘘がばれるので、慌てて謝った」との見方を示した。

 また、慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏の証言を虚偽と認め、記事を取り消したことには、「歴史学者らが調べたら吉田証言は嘘だと分かった。チェック機能がおろそかだったという問題ではない。朝日新聞は日本人をおとしめ、日本はひどい国だと言いたい。この目的のためにどんな嘘もつく」と断じた。

 なお、百田氏は朝日新聞からかなり執拗な嫌がらせ報道(虚偽報道)を受けていた。例えば以下のようなものだ。
 朝日新聞、百田氏を吊し上げ 20140725

 放送法に引っかかるのは、NHKの方であって、百田氏ではあるまい。朝日新聞の無学さ、嘘つき報道には呆れるばかりだ。ご本人も「放送を終えた番組に対して、経営委員が質問や感想を言うことは放送法にはいささかも抵触しない」と反論されている。

 朝日新聞と百田尚樹氏とのバトルは、今回だけではない。その背景には、朝日新聞の百田氏への嫉妬がメラメラと燃えて見えるのが、傍観者としては実に面白い。
 例えば、今年2月にあった東京都知事選(9日投開票)での一幕。
 百田尚樹氏が3日、東京都知事選に立候補した元航空幕僚長の田母神俊雄氏の応援演説に立ったときもそうだった。ベストセラー作家の登場し、「子供たちに国や日本人が立派であると教えないと、日本は本当に素晴らしい国にはなれない」「田母神さんは立派な国家観、歴史観を持った本当の男です」などと訴え、聴衆も沸いてよかったのだが、これに朝日新聞が4日朝刊に、「NHK経営委員が選挙応援」「百田氏、演説で歴史・憲法観」「政治活動『立場を無視』識者」という見出しの記事を掲載し、批判した。

 田母神氏への応援演説をする百田尚樹氏
 田母神しへの応援演説に訪れた百田尚樹氏 2014年2月3日

 これに対し、百田氏は発言の内容や趣旨をねじ曲げて報じられたとして、自身のツイッターで「印象操作の意図が見える」「正しく書けよ」などと書き込でいる。
 
 これ以外にも、安倍晋三首相が昨年末に行った靖国神社参拝について、百田氏がコメントしたところ、朝日新聞デジタルは《百田尚樹さん「参拝は大歓迎。たまたま今日だっただけ」》(☜クリック)との見出しを付けて報じられ、自信のツィッターの中でも「希望を述べた」→「進言した」と書かれ、「朝日の記者は印象操作が目的だったのか?」と述べている。

 こうした朝日新聞の執拗な個人攻撃や印象操作、言論誘導に対して、藤岡信勝拓殖大客員教授は、百田氏に違法性がないと記事で何度も繰り返しながら、コメンテーターに批判的発言をさせることで、さも、NHK経営委員の言動に縛りがかけられるような印象を与えている。日本には言論の自由、思想信条の自由がある。百田氏はどんどん発言していくべきだ」と語っている。
 その通り、朝日新聞はこれまでもこうして、コメンテーターとか御用学者を利用して、印象操作をし、国民の世論という名目で、言論誘導を行い、政府への圧力を掛けてきた。
 南京大虐殺しかり、従軍慰安婦しかり、教科書問題しかり、原発反対運動しかり、地球温暖化報道しかり、嘘や虚偽、ねつ造などお手の物。無反省だから何度でも繰り返す。人が知らないと思ったら何度でも騙す。まさに悪魔のような手法で、この国を破滅へと導こうとしてきたのだ。

 戦前、朝日新聞は国民新聞(現中日と東京新聞)と共謀し、戦いを避けようとしていた大日本帝国を戦争へと焚きつけ、国家を破滅へと導いていったたのも、その後ろにはソ連(共産主義による暴力革命思想や唯物論、無神論、など)やアメリカを中心とした西洋列強の弱肉強食の帝国主義思想、などに被れた者たちによる、「日本破滅工作」があったのではないだろうか?

 
 4年前のものではあるが、日本独自の「戦後の総括」をすべきであるという田原氏。

 来年はいよいよ戦後70年となる。日本国政府としてちゃんと戦後を総括し、国民に正しい情報、偏向のない情報を、そろそろ出さないと行けない時に来ている。そのためにも、上記のような意図があったのかどうなのか明らかにしないといけない。亡国のスパイと同居することなどできる訳がないではないか。その意味でも、まずは偏向報道の甚だしい「朝日新聞、廃刊」を国民運動とし、国民として勝利を勝ち取らないといけない時に来ている。
 そのためには、国民一人一人が、「正しい情報」を得ることの価値を真剣に求める姿勢が大事だ。虚偽報道やねつ造を意図的にしてもなんら罪にもならないというのは、情報を商売としている以上、単に「謝罪」くらいで許されるというのはおかし過ぎる。人が好すぎるのが日本人の特徴ではあるが、それはもう通り過ぎいてて、「善か悪か」の違いも分からないのだったら、愚かとしか言いようがない。
 朝日新聞のような常習犯には、いわゆる「情報公害企業」という特別な位置づけが必要だ。ましてや、マスコミという巨大な第四権力に対して、立ち向かえる権力者がなくなってしまっている現代社会において、なんらかの規制、もしくは弱者保護という視点が必要である。
 特に、情報を商売として生業を立てている情報産業である新聞、TV、雑誌、出版関係、等の関連企業に対しての「ルール」や「信義則」を明確にする必要がある。朝日新聞やNHKのように情報を故意にねじ曲げるような「虚偽報道」や「ねつ造」、そして組織的な言論による暴力、あるいは組織的な隠蔽工作、こうしたブラック企業を取り締まる目的での「メディア犯罪取締法」というものが必要な時代になってきているのではないか。それは、決して個人の表現の自由、言論の自由を取り締まるものではないことは言うまでもない。
 政治家は、もっと第一権力者としてのいい意味でのプライドとやるべき仕事をきっちりとやって頂きたいものだ。


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