夢を形に!植松みつお

政治、経済、教育、医療、メディア、等々の中から、話題を取り上げ、問題提議して参ります。あたなと共に「幸福の実現」を目指して参ります。

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賢者は歴史に学ぶ。マスコミの「言論誘導」に要注意!後ろで蠢く六芒星と三色旗の影。

2014.08.01 (Fri)
マスコミや政治家、官僚らがプロパガンダと使う手口について考えてみた。
1.「数字は嘘をつかない。しかし、数字で嘘がつける。」
これは、マスコミ関係諸氏が使う「常套手段」であり、かつまた「言論誘導の第一法則」だ。
世の多くの金融関係の詐欺師が使う手口がこれだ。
「利回り8%です」とか「海外の債券を購入しますから、元本保証で10%で回せます。」などと使うのだ。
「8%」とか「10%」という明確な数字で見事に罠に嵌まってしまうのだ。
よくマスコミが使いまくっているのが、支持率だ。
これなどは、まったく出鱈目。鉛筆を舐めているとも言われている。
ちゃんとしたデータを明示されたことがない。

世論調査 NHK

ここ最近(7月14日)でのNHKの世論調査で、「20歳以上の1522人に無作為による電話アンケートを採り、有効数978名の有効な回答を得た結果で、内閣支持率が47%だった」と言っている。
東京都民だけでも2000万人ものに、たったの978人で正当な調査と言えるのか?
サンプリングの調査でも母数が2000以下のものは、有効なサンプル数とならないという考えもある。
その聞く内容、聞き方によっても全く結果は違ってくるではないか?
そんな数字を国民は信じて、「安倍総理の支持率が50%を切った」から、「集団的自衛権行使容認」が行けなかったのだと、言論誘導されていくのだ。

政党支持率 20140714

国民は、もっと「何が正しいのか(真実は何か)」と地頭で、考える癖を付けないといけない。
「誰(マスコミや言論人)が正しいのか」と依存した考え方を持っていたら大きな間違いをしでかすことになるだろう。
かつて、大東亜戦争に言論を誘導したのが、「朝日新聞」と「国民新聞(現:東京新聞と中日新聞)」であったことを知っている人は、一般の人の中に幾人いるだろうか?
同様なことは、外交の場においても積極的に使われている。
従軍慰安婦による被害者20万人とか、南京大虐殺30万人といったものだ。
数字だけ聞けば、そんなにも被害者がいたのか!と思わせる効果がある。
相手が知らないとなれば効果てきめんだ。

それを有効打に使ったのがドイツ・ナチスによるユダヤ人大虐殺(ホロコースト)で、実に600万人とも言われているが、その実態はつかめていない。しかし、世界の人々は信じている人が多い。
その手口として上手く使ったのが「アンネの日記」だ。

アンネ・フランク
アンネ直筆のサイン

アンネの日記(原本)
 現存する『アンネの日記』(☜クリック)

アンネの日記が偽作であることを世に知らしめたフランスのリヨン大学ロベール・フォーリソン教授は、不当にもホロコーストの嘘を追及する行為を禁じられ、歴史を修正したとして罰金まで科せられた。ヨーロッパでは、真実を追究すると罪に問われるという。真実が曲解され、嘘がまかり通るフランスの法制度はユダヤ人に乗っ取れた国家と言っても過言ではあるまい。
ヨーロッパの諸国は、ユダヤの言いなりになり、何も言えないように猿ぐつわを口に咬まされているように見えて仕方がない。
同様に、今年1月30日にあったフランス・アングレーム国際漫画祭で「軍慰安婦はなかった」という漫画だけが出典できなかった事件があった。韓国閣僚がスピーチするなかで、一方的に「政治的」という理由で排除されたのだ。これも地下水脈では、韓国とユダヤとが繋がっていることを明示していたことを証明する出来事だったと言えよう。以下にその当時の映像がある。



2.「嘘も百回言えば、真実に変わることがある。」
これは、古来からある中国大陸の文化であり、マスコミ関係者が使う「洗脳手法」であり、「言論誘導の第二法則」だ。
大げさに言うことは、本来は「嘘」なのだが、誇大に誇張して言うことで相手の機先を制することができる。
例えば、白髪三千丈とか、この駿馬は千里を走るとか、嘘っぱちなのだがなぜか納得させらるような言い回しだ。
これをマスコミが使っているのが、「原発問題」や「地球温暖化問題」だ。
放射線を大量に浴びれば確かに死に到ることはあるが、微量である場合、100ミリシーベルト以下は健康被害には到らないというのが世界の常識。これを偽って、「汚染水」という言葉を発明し、無知な国民に危機をあおっているのが左翼文化人やエセ学者の面々だ。

大江健三郎

また、物理学者から見ればお笑いの「二酸化炭素による地球温暖化現象」をマジで気象学者が唱えている。
ここに無知なマスコミ人が便乗して、二酸化炭素を排出する企業、例えば、電力会社や製造会社を叩く手段としている。
まさに、ゼニゲバ。恐喝の延長線上にあるような悪徳マスコミが多いのが現状だ。

3.「恐怖心や嫉妬心、疑い、焦り、欲望を植え込んで、人心を操縦する」
現代はまさに情報戦!しかし、情報の前に競合する組織のトップ同士の心の読み合いがある。
その時に使うのが「ブラフ」であり、心理戦を勝ちに導く言葉を武器に使うことだ。
マスコミならば、国民を迷わせたり、逆の方向に持って行ったりする、要は、正当な判断が出来ないようにするための「人心掌握術の法則」であり、「言論誘導の第三法則」だ。
よくよく、あとで冷静になって考えれば、「なんでこんなこと(もの)をした(買った)んだろう」って思ったり、「しまった!」と嘆いたりする結果となることがないだろうか?
例えば、お世辞やおっかでおだてられて、いい気にさせられて、欲をそそられ、思わぬものを買っていたとか。
また、人を恐怖に陥れ、暴発させるようにするためには・・・。
希望となるような目を潰していき、絶望感を与え、そこでひとこと。
「もうこうするしかないでしょう!」とか「僕ならこうするな!」とか決め台詞を使う。
某TV局の司会者が使っていたのが、「・・・という考えもありますが!!」と否定的に物事を国民に伝える手法。
これは、「疑い」の心を打ち込むのに効果的だった。
これで、かつての政権与党に対する信頼が一挙に失ってしまったことは記憶に新しい。

これを歴史に学べば、国内事情を巧みに操作し、見事に使ったのがアメリカのルーズベルト大統領だ。
日本が戦争を仕掛けてくるように、数々の嫌がらせや無理難題を仕掛け、暴発するように仕向けたのだ。

ルーズベルト

また、あるコラム(☜クリック)を読むとこんな記事があった。

「サイモン・ヴィーゼンタール・センター(SWC)は90年代半ばから在米の「チャイナ・ロビー」と組んで、日本人をターゲットにし始めている。「SWC」の副館長であるアブラハム・クーパーは、「レイプ・オブ南京」の著者、故アイリス・チャンの熱烈な支持者である」と。

「SWC」は、かつて雑誌『マルコポーロ』が「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」という記事を出したのをきっかけに、企業広告主のフィリップモリス、マイクロソフト、フォルクスワーゲン、三菱自動車などに広告出稿拒否を呼びかけ、出稿停止させ、廃刊に追い込んだシオニスト組織だ。



「マルコポーロ廃刊事件」の時、「SWC」の背後で「創価学会」が暗躍していたという情報がある。『マルコポーロ』の記事を最初に「SWC」に告発したのは「創価学会」の信者だったという。その後、「SWC」は「創価学会インターナショナル(SGI)」と連携。「SWC」は93年1月に「SWC」本部を訪れた池田大作に対して「国際寛容賞(人類愛国際賞)」を贈り、池田大作を称えたという。

この訪問を機に「SWC」と「SGI」は連携を深め、戦後50年の1995年8月15日、「ホロコースト展」が広島の国際会議場で開催したとも。


  南京にある「南京大虐殺記念館」


  記念館の外壁には「30万」という数字が記されている。

ここ最近の中国政府による「南京大虐殺」「従軍慰安婦」のユネスコ記憶遺産申請も、実は、これら「SWC」と「SGI」のタッグによって動いているのではないかと訝ってみたくなるのだが、みなさんはどう思われますか?

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  「南京大虐殺」「従軍慰安婦」は作り話だった!



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