夢を形に!植松みつお

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アベノミクスに新提案!リニア開通を東京五輪までに(名古屋ー大阪から)!!  ーその2ー

2014.04.15 (Tue)
前回に引き続き、「リニアを京都へ」構想ーその2-を提案したい。

1.JR東海に任せると関西圏の地盤沈下は避けられない  
東京─大阪間のリニアが開通することのメリットは、移動時間がわずか1時間そこそこのため、人口3713万人の首都圏と関西圏2264万人が一つの商圏に統合されることになる。これに1123万人の東海三県を加えたら、日本の半分以上の人口がここに集中されることとなる。この相乗効果は計り知れない。
ただ、名古屋と首都圏に至っては、2027年に先行開通を目指すだけに、40分で移動できることを考えると、名古屋の企業にとって関西圏を凌駕するビジネスチャンスが膨らむだろう。このままの予定で、2027年に東京─名古屋間のリニア開通をされたら、関西圏、特に京阪神の経済的地盤沈下は尋常ではないことは簡単に予想できる。

リニア&新幹線構想

2.東京ー名古屋間リニア開通の前に関西圏としてやるべきことは何か
 ①北陸整備新幹線を急げ
この流れをインターセプトするためには、リニアだけでなく、北陸新幹線を早期開通させることだ。そのためには、一番開通の目処が立ちやすい「湖西ルート」を整備新幹線型で一気に固めてしまうことだ。そうしないと北陸新幹線は15年春に長野─金沢間が開業し、東京までの時間が2時間30分と一気に縮まるだけに、これもまた関西圏に足を運ぶ機会が少なくなってしまい、関西圏の地盤沈下は拍車をかけることになるだろう。決して、「米原ルート」などを選んではならない。関西にとっては全く無意味であり、ますます名古屋に持っていかれるだけだからだ。

 ②大阪ー名古屋間リニア開通を2020年までに開通をさせよう!
JR東海に任せていては、東京ー大阪間のリニア開通は2045年となっている。こんな状態のままで放置していたら、18年間も名古屋に東京の商圏が相互に交流し、複合的に発展していくことになるだろう。そうなると、関西圏は取り残されるだけならいいが、人口面でも名古屋に移動が進むようになると、東海三県が京阪神を抜いてしまうような結果になる恐れもあるのではないか。
そうなる前に、関西経済人が結集し、お互いのエゴを取り去り、総合的に京阪神を元気にするための対策を考えることだ。まずは、「大阪ー名古屋間2020年リニア新幹線開業」を打ち出すことだ。そして、リニア新駅について奈良か京都かと論争が絶えないが、経済波及効果と早期着工、早期開業となる方向で選択することが望まれる。

 ③リニア新駅は京都に
それも京都南部がコストパフォーマンス的にも最適で、下の図では、JR長池駅となっているが、JRと近鉄とのアクセスのいい京田辺あたりにおくことで、奈良にとっても有利な位置を設定する。そして、京田辺から京都駅まで10分くらいでいける新快速や特急を走らせることで、JR京都駅までのアクセスをよくする必要はあるだろう。

リニア3ルート構想

 ④リニア新京都駅周辺を産学共同の町造りを
京都の街をもう一弾の発展させるためには、産業基盤の充実、労働人口の増加、学生の街の復活、産学協同の新都市構想が必要だ。そのためには、交通の便がよく、開拓できるだけの広大な土地が必要だ。京阪神でそれができるのは、京都の南部しか残っていない。宇治、城陽、京田辺あたりが最適だ。奈良や大阪北部からの人口移動も狙えるし、場合によっては、滋賀や三重からも労働者人口の移動が図ることができる。
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