2015.01.03 (Sat)

　新春早々、どか雪が関西を襲った！京都市大雪２１センチ（☜クリック）　観測史上４番目の大雪となった。

　
　京都の雪化粧といえば世界遺産にも登録されている金閣寺の積雪が美しい！（京都新聞より）

　京都地方気象台によると、積雪21センチあったそうで、実に61年ぶりの20センチ超えとなったようだ。

　こんな記録的な気象が出るような年は、「きっと何かいいことがありそうな気がするぞ」とと思っていたら、日本でスゴイ技術が発表された。それがこれだ。

　ニッポンのすご技！３Ｄプリンター×ヒトのコラーゲン、幹細胞で移植用組織　感染症回避　東大病院と富士フイルムなど技術開発／５年後の実用化目指す（☜クリック）産経新聞ニュースより

　

　開発したのは、東大病院顎（がく）口（こう）腔（くう）外科の高戸毅教授らの研究チーム。肝臓など臓器にも応用する考えで、体外で生成した健康な組織を患部に移植する「再生医療」を大きく前進させる可能性があるのだという。

　研究チームは今回、皮膚や軟骨、骨などの基本構造の７割以上が、タンパク質の一種であるコラーゲンでできていることに着目し、富士フイルムが遺伝子工学を駆使して開発したヒトのコラーゲン「リコンビナントペプチド（ＲＣＰ）」を活用することで、感染症リスクの低減に成功した。

　高戸教授は「感染症リスクの低下だけでなく、数カ月間での自然同化も可能」と説明する。動物実験では良好な結果が出始めているという。厚生労働省から必要な許認可を得た上で、５年後の実用化を目指す。

　
　女性に人気の美容液・アスタリフトも富士フイルムだ！

　富士フイルムという会社は、フイルムや印画紙、カメラ関係や複写機などのOA機器などを含めた電子部品の会社というだけでなく、医療関係にも職種を伸ばしており、メディカルシステム機材、ライフサイエンス製品、グラフィックシステム機材、フラットパネルディスプレイ材料、記録メディア、電子材料などを開発、製造、販売などを手がけている。

　富士フイルムのグループ企業のなかには、元上場企業の「富山化学」もその傘下に収めており、最近では、「エボラ出血熱」向けの医薬品（商品名：アビガン）（☜クリック）でも有名になっていた。

　
　エボラ出血熱にも効果があるとされるアビカン錠

　これは、年始早々、実に景気のいい話だ。こうした地道な企業努力や自由な研究があってこその経済成長であるべきだ。
　どこぞの国のように金融と軍事、医療など得意な分野だけに特化して、具合が悪くなるルールを変えたり、他国に政治的圧力を掛けて潰そうとしたり、一部の人だけが富み、国民を虐げておきながら、過剰な建設・不動産投資でGDPの数字の水増しと外国企業の技術力（人材を含め）を盗んでの経済成長しているような国が世界の覇権を握り続ける、もしくは握ろうと画策していることはどうかと思う。

　やはり、日本は神代の時代から「物づくり」の国民（くにたみ）であり、アベノミクスの第三の矢「経済成長戦略」のコアになるものもこうした、「物づくり」にこそ研究・投資をして、次世代の若者が希望の持てる「技術大国・日本」を目指さなければならない。
　こうした情報がきっかけとなって、いい意味での「物づくり大国・日本」の復活となるように、経営者や技術者たちのみならず、政治家への「お年玉」（激励と提言）となれば幸いだ。

　本年も、引き続き、どうぞよろしくお願いします。


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2014.10.21 (Tue)

　なんだか、怪しいＷＨＯチャン事務総長。口で言っていることと、やっていることが違いすぎる。　　

　エボラ出血熱 「全世界がリスクにさらされている」と言っている割には、日に夜を継いで必死の対策を練っているとも見受けられないのだ。


エボラ出血熱 WHO事務総長「全世界がリスクにさらされている」(141014) (HD... 投稿者 marron-news-edit

　というのは、日本には既に治療薬が出来ている。それを何故使わないのか？
　
　ならば、日本の治療薬でフランスやスペインで｢エボラ出血熱」に効果があった薬（アビガン錠）がある（☜クリック）のだから、それを取り寄せて使用すればいいではないか？

　このアビガン錠は、抗インフルエンザウイルス薬で、ウイルスの細胞内での遺伝子複製を防ぐことで増殖を防ぐ仕組みとなっている。そのためインフルエンザウイルスの種類を問わず抗ウイルス作用が期待できるものだ。

　カナダが実験段階のワクチン発送　ＷＨＯに（☜クリック）
　
　カナダは２０日、エボラ出血熱の拡大阻止に向け、世界保健機関（ＷＨＯ）に実験段階のワクチン８００本分の発送を始めたという。

　エボラ出血熱ではこれまでに４カ国で1848人が感染し、うち1013人が死亡しているが、まだ治療薬やワクチンはまだ承認されていないのだ。ナイジェリアと リベリアは、米マップ・バイオファーマシューティカルの治験薬「ジーマップ」の入手を要請している。

　つまり、海外の製薬会社は、ここぞとばかりに｢売り込み」に必死なのだ。カナダのワクチンは「ＶＳＶ－ＥＢＯＶ」と呼ばれ、実験段階では感染予防と感染後の治療の両方で効果があったとされている。製薬業界は、生き馬の目を抜くような、ほんとうに恐ろしい市場だ。

　これに対して、富士フィルム傘下の富山化学が製造したアビガン錠は、インフルエンザウイルスと構造が似ているエボラ出血熱ウイルスの治療にこの薬が有効ではないかという説が持ち上がっていて、事実、今年9月26日、富士フイルムはフランスでアビガン200mg錠がエボラ出血熱ウイルスに感染したフランス人女性看護師に投与されたと発表。これはフランス政府機関より依頼を受け、日本政府と協議の上緊急対応として提供されたものである。この女性は10月4日、無事に回復して退院しているのだ。

　また、今年10月6日、ドイツ・フランクフルト大学病院に搬送されたウガンダ人のエボラ出血熱患者の治療のために、10月4日に「アビガン錠」が投与されたり、10月19日、スペインのエボラ対策当局は、マドリード市内の病院で患者を看護していて二次感染し、入院治療（アビガン錠投与）を受けていた看護助手の体内からエボラウイルスが消えたと発表している。

　こうした事態を受けて、富士フイルム（富山化学工業）も増産体制に入った模様だ。
　富士フィルムのホームページによると、「エボラ出血熱患者への投与拡大に備え、抗インフルエンザウイルス薬「アビガン^®錠200mg」（*1）（一般名：ファビピラビル、以下「アビガン錠」）をエボラ出血熱対策として海外での使用を目的とした追加生産を決定」とある。

　

　　アビガンが世界を救う画期的な薬である理由！（☜クリック）
　なんと、ノロウィルスやＳＡＲＳ，風疹、黄熱病、デング熱、Ｃ型肝炎、狂犬病、ヒト免疫不全ウィスル、等々に効果があるというのだ！

　聞くところによると、この特効薬が日本製品であることが、ＷＨＯチャン事務総長には気にくわないらしい。
　そこで、このアビカン錠の存在を無視して、緊迫感を煽るだけ煽っておいて、中国製のコピー商品の製造が間に合うまで時間稼ぎをしようとしか思えない対応だ。本来、薬は開発にかかわる時間が長く、10～15年なんてざらだ。製品化されたものをコピーしゾロ商品として出すのなら、2週間から1ヶ月もあれば造作なく大量に作れるだろう。

　安倍首相は１５日、オバマ米大統領と電話会談し、エボラ出血熱対策で緊密に連携していく方針を確認した。その際、オバマ氏から日本の広範な分野での支援の強化を要請されたという。

　エボラ出血熱による死者が2014年10月15日までのWHOまとめでは、感染疑い例も含め8,997名が感染し、4,493名が死亡しているなか、安倍首相はリベリアのサーリーフ大統領から書簡で自衛隊の緊急医療チームの派遣を要請されている。この機会に、日本の医療及び医薬品の素晴らしさを海外に知らしめ、輸出する最大のチャンスではないだろうか？
　ＷＨＯの嫌がらせに負けることなく、医療を国内だけに限定せず、経済成長戦略の中に、医薬品の輸出も範疇に入れて頂きたいものだ。

　皆さん、どう思われますか？

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このままで日本の製薬会社は、海外の製薬会社との競合に勝てるのか？警鐘の一冊！

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　日本を含む世界中の医療は、製薬企業を中心とした「医療（病気）ビジネス」である。医療従事者からの暴露本！


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2010.09.08 (Wed)

７月に臓器移植法が改正されて、この９月までに７例の臓器移植施術がなされた。今一度、脳死は人の死なのか？について考えてみたい。

意思不明、家族承諾のみで初の臓器提供　２０代の男性 2010.8.9 16:03　【産経ニュース】

　日本臓器移植ネットワークは９日、関東地方の病院で交通事故のため脳死状態になった２０代の男性について、本人は文書で臓器提供の意思を示していなかったが、家族が脳死判定と提供を承諾し、法的に脳死と判定されたと発表した。７月に施行された改正臓器移植法に基づく初のケース。 移植ネットによると、男性は生前、家族に対し、「万が一の時は臓器提供してもよい」と口頭で臓器提供の意思を伝えていた。数人の家族の総意により、提供を決めたという。移植ネットは、本人が提供を拒否していないことを意思表示カードや健康保険証、運転免許証に記載がないことなどで確認したとしている。

本人意思不明で脳死判定　「体の一部生きていればうれしい」と家族承諾　改正法施行後２例目2010.8.19 12:40 　【産経ニュース】

日本臓器移植ネットワークは１９日、近畿地方の病院で脳死状態になった１８歳以上の男性について、家族が脳死判定と提供を承諾し、法的に脳死と判定されたと発表した。男性は文書による臓器提供の意思表示をしておらず、家族は「臓器提供について本人と話をしたことはない」と説明しているという。７月の改正臓器移植法施行以降、同法に基づく家族承諾による脳死判定は、今月９日に関東地方の病院で判定された２０代の男性に次ぎ２例目。 移植ネットによると、男性の家族は「もう助からないのであれば、どこか体の一部が生きていればうれしい。元気な体なので、たくさんの人の役に立ってほしい」と話していたという。

東海地方の病院で脳死判定　本人意思不明で３例目「体の一部生きていてくれたら　2010.8.22 12:17　【産経ニュース】

　日本臓器移植ネットワークは２２日、東海地方の病院に脳血管障害で入院した５０代の女性が、法的に脳死と判定されたと発表した。女性は臓器提供の意思表示を書面で残していなかったが、家族が提供を承諾した。家族は臓器提供について本人と話をしたことはないと説明。「誰かの役に立てたい。体の一部がどこかで生きていてくれたらうれしい」と話しているという。 ７月の改正臓器移植法施行後、同法に基づく家族承諾による脳死判定は３例目。




　家族承諾で５例目の脳死臓器移植について、記者会見する日本臓器移植ネットワークの小中節子理事（右）と厚労省の辺見聡臓器移植対策室長＝１日午前、厚労省

家族承諾の脳死判定７例目…関東甲信越地方で

　関東甲信越地方の病院に入院していた１８歳以上の患者が６日、改正臓器移植法に基づき脳死と判定された。日本臓器移植ネットワークが同日、明らかにした。患者は臓器提供意思表示カードなどで意思を示しておらず、家族が提供を承諾した。家族の承諾による判定は、７月の改正法の全面施行から７例目。本人の意思表示があった例を含めると、８例目となる。脳死判定は６日午前７時７分に終了。（2010年9月6日11時46分  読売新聞）

【草莽雑記】民主党政権となり、臓器移植法の改正がなされ、立て続けに「臓器移植手術」がなされている。法案が可決されて政府の意向の下に、施行されるのだから文句があるなら政府に言えというところだろう。
ならば、言う。「脳死は人の死」ではない。肉体に触れば体温があり、何らかの反応、例えば、光に対して眩しがったり、指を患者の掌に添えると握ったりする反応があるという。その辺りを詳しく記述しているのが下記の書籍である。


やはり、人の死は、まず、心臓死があって、個人の霊体が肉体から離れたとき、すなわち、霊子線（西洋ではシルバーコードと言われるもの）が切れたときを指すのだ。
この点で、私も看護師をされている方から教えられた興味深いことがある。それまで、人は死ねば必ず死後硬直するとばかり思っていたが、死んでからこの世もしくは肉体に執着がある人が死後硬直するというのだ。死が突然で受け入れられないようなときも同様だという。逆に全く無頓着でサバサバとしていたような人は死後の体はグニャグニャだというのだ。ところが、死後、グニャグニャだった肉体だったのに、医者があることをしたために腕が上がり、拒絶をしているようなポーズで死後硬直になったというのだ。
それは「献体」だった。
医者が、その患者の死を不思議がって、「医療の発展のために調べさせてほしい」と「献体」を申し出てきたのだ。家族は、「医療の発展の為」という言葉に騙されて、「献体」したら、見事に世帯主の無残な姿となった肉体と再会しなくてはならなくなったのだ。安らかな死に顔は、苦痛の伴った驚愕の顔で口は閉まらなくなり、腕は硬直し、まさにその手術を嫌がったようなポーズだったのだ。
要するに、「献体」は麻酔無しでされた手術と同様の痛みが患者に伴うということだ。こうした事態を医者たちも怖がって、死体なのに麻酔を打ってから「献体手術」をする医者もいるそうだ。（この点は、上記書籍『脳死・臓器移植手術の本当の話』に詳細が書かれている。）
脳死による臓器移植とは、生きたままの解剖と同じであって、「合法的殺人」といっても過言ではあるまい。

こうした現実があっても意に介さず、米コロンビア大学の中好文准教授は、「臓器移植手術」を敢行すると言う。

「脳死は人の死」世界の潮流　米コロンビア大の中好文准教授に聞く　2010.7.16 21:10　【産経ニュース】

　これまで多くの日本人が移植を受けてきた、米・コロンビア大医学部で心臓移植の責任者である中（なか）好文（よしふみ）同大准教授（５０）に、海外から見る日本の現状を聞いた。中教授は、「外国人の移植患者は全体の５％以内」とする米国の「５％ルール」に基づき、臓器移植でしか生きる望みがない、各国から渡航してくる患者を受け入れてきた。
　「日本の改正法施行で中准教授が懸念しているのは、これまで渡航移植で救われてきた日本の患者が、依然国内で手術が受けられないまま、渡航移植に自粛ムードが高まり、助かるはずだった命が助からなくなることだ。
「そういった悲劇を回避するためには結局、日本国内の脳死移植を地道に増やしていくことしかない」
　どうすれば増えるのか。中准教授は「米国同様、『脳死は人の死』であることのコンセンサスを日本の国内で広げていくことが重要だ」と指摘する。
　「世界的なドナー不足の状態というのは、いわば移植医療が世界的に“確立された医療”になっているという証拠。脳死移植を特別なものと考えるのではなく、通常の医療になっていることに、日本はもっと向かい合うべきではないか」。中准教授はそう提言している。

「世界的なドナー不足」なのは、「脳死は人の死ではない」と一般市民が思っているからではないのか？この中准教授にも問うてみたい。
「あなたも、あなたの家族も皆さんドナー登録をしているんですよね？」と。
まず、していないだろう。日本の医者もその家族も、厚労省の役人もその家族も皆、ドナー登録をしてから国民に推進すべきではないか？

家族承諾での移植後、臓器提供「拒否」が急増
　
　脳死による臓器提供が家族の承諾だけで初めて実施された８月、日本臓器移植ネットワークのホームページを通じて臓器提供を拒否する意思を登録した人が急増したことが６日、わかった。
　現在の臓器移植法では、本人が生前に拒否の意思表示をしていなければ、家族の承諾だけで臓器提供ができる。ネットワークへの意思表示は、臓器を、〈１〉脳死と心停止のいずれの場合でも提供〈２〉心停止の場合のみ提供〈３〉提供しない――の３種類があり、これまで〈３〉は２％に過ぎなかった。ところが、８月９日に家族承諾による脳死判定がおこなわれたのを機に登録者が相次ぎ、８月の登録者では〈３〉が１０％を占めた。〈１〉は８６％、〈２〉は４％だった。
（2010年9月7日16時14分 読売新聞）

これが現実なのだ。厚労省の役人と医者、そして民主党の政治家が国民の意向を無視して作った法案に、国民は拒否をしているのだ。今後は、真実を伝えない政治家や役人、医者に事業仕分けをしなくてはならないだろう。

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